築古戸建て＋リフォームの費用相場は？購入前に確認したいポイント

築年数の経った戸建てを安く買い、必要な部分だけリフォームして住む。そんな「リフォーム前提の中古戸建て購入」は、限られた予算でマイホームを持つ選択肢のひとつです。

新築や築浅より購入価格を抑えられる一方、リフォーム費用や住宅ローンの組み方には独自の注意点があります。

この記事では、築古戸建てを買ってリフォームする場合の費用の目安と、資金計画・物件選びのチェックポイントを整理します。

この記事でわかること
・築古戸建て＋リフォームが選ばれる理由
・耐震基準や保険など購入前の基本知識
・リフォーム費用の相場と資金計画
・購入前に確認したいチェックポイント

なぜ「築古戸建て＋リフォーム」が選ばれるのか

築20年以上の木造戸建ては、同じエリア・同じ広さの新築と比べて、価格が半額前後になっていることも珍しくありません。

木造住宅の法定耐用年数は22年で、築22年を超えると建物の評価がゼロに近づく傾向があります。そのため、土地値に近い金額で取引されることが一般的です。

購入価格を抑えた分をリフォームに回し、水回りや断熱性能など、暮らしの快適さに直結する部分だけを新築並みにする考え方が成り立ちます。

全面的なフルリノベーションから、水回りだけの部分リフォームまで、予算に応じて工事範囲を調整しやすいのも魅力です。

1981年6月以降に建築確認を受けた建物は新耐震基準で、震度6強〜7程度の地震でも倒壊しにくい構造が求められています。

1981年5月以前の旧耐震の物件は、購入後に耐震診断や耐震補強工事が必要になる場合があり、その費用も資金計画に入れておきましょう。

住宅ローン控除は、登記上の建築日が1982年1月1日以降なら新耐震の住宅とみなされます。それより前の建物でも、耐震基準適合証明書を取得したり、入居前に耐震改修をしたりすることで対象になるケースがあります。

国のリフォーム補助制度や、自治体の耐震改修補助金が使えることもあります。制度は年度ごとに変わるため、契約前に最新の内容を確認しましょう。

既存住宅売買瑕疵保険
加入できる物件なら、構造の主要な部分や雨水の浸入を防ぐ部分に欠陥が見つかったとき、補修費用が補償されます。加入には検査が必要なため、売主が未実施なら買主側の負担で依頼することもあります。

リフォーム費用は工事範囲で大きく変わります。延床面積30坪前後の戸建てを想定した目安は次のとおりです。